フィッシング(Phishing)脅威・攻撃
本物そっくりの偽メール・偽サイトでID・パスワードやカード情報を盗む詐欺。個人被害の1位。
くわしい記事へ →マルウェア(Malware)脅威・攻撃
悪意のあるソフトの総称。ウイルス・ワーム・スパイウェア・ランサムウェアなどを含む。
くわしい記事へ →ランサムウェア(Ransomware)脅威・攻撃
データを暗号化して人質にし、身代金を要求するマルウェア。組織被害6年連続1位。
くわしい記事へ →ソーシャルエンジニアリング(Social Engineering)脅威・攻撃
技術ではなく人の心理の隙をつく攻撃。なりすまし電話や急かしで情報を引き出す。
くわしい記事へ →サプライチェーン攻撃(Supply Chain Attack)脅威・攻撃
取引先やソフトの供給元を踏み台に本命を狙う攻撃。組織脅威2位。
くわしい記事へ →ゼロデイ(Zero-day)脅威・攻撃
修正パッチが無い未知の脆弱性を突く攻撃。対策が間に合わないため危険。
標的型攻撃(APT)脅威・攻撃
正式名称: Advanced Persistent Threat
特定の組織を狙い、時間をかけて潜伏・侵入する高度な攻撃。
暗号化(Encryption)暗号・認証
鍵を使ってデータを読めない形に変換すること。盗まれても中身を守れる。
くわしい記事へ →公開鍵暗号(Public-key)暗号・認証
公開鍵で暗号化し、秘密鍵で復号する方式。鍵を安全に配れる。HTTPSの土台。
くわしい記事へ →多要素認証(MFA)暗号・認証
正式名称: Multi-Factor Authentication
知識・所持・生体など2つ以上で本人確認。パスワードが漏れても突破されにくい。
くわしい記事へ →パスキー(Passkey)暗号・認証
パスワードの要らない認証。端末の生体認証+公開鍵暗号でフィッシングに強い。GoogleやAppleが推進。
くわしい記事へ →ハッシュ(Hash)暗号・認証
データを固定長の値に変換する一方向の計算。パスワードは平文でなくハッシュで保管する。
くわしい記事へ →耐量子暗号(PQC)暗号・認証
正式名称: Post-Quantum Cryptography
量子コンピュータでも破れない新暗号。NISTがML-KEM等を標準化。移行が進む。
くわしい記事へ →ファイアウォール(Firewall)防御・対策
通信を監視し、許可した通信だけ通す関所。ネットワークの基本の守り。
くわしい記事へ →ウイルス対策ソフト(Antivirus / EDR)防御・対策
マルウェアを検知・駆除するソフト。近年は挙動を監視するEDRが主流。
くわしい記事へ →ゼロトラスト(Zero Trust)防御・対策
「中も外も信用しない」考え方。アクセスのたびに本人確認し最小権限を与える。
くわしい記事へ →多層防御(Defense in Depth)防御・対策
守りを何層も重ねる考え方。1つ破られても次で止める。
くわしい記事へ →バックアップ(Backup)防御・対策
データの複製を別に保管すること。ランサムウェア対策の基本(3-2-1ルール)。
くわしい記事へ →脆弱性・パッチ(Vulnerability / Patch)防御・対策
ソフトの弱点(脆弱性)と、それを直す修正(パッチ)。早く当てるのが最重要対策。
くわしい記事へ →HTTPS(エイチティーティーピーエス)ネットワーク・Web
通信を暗号化するWebのしくみとURLの鍵マーク。盗み見・改ざんを防ぐ。
くわしい記事へ →VPN(ブイピーエヌ)ネットワーク・Web
正式名称: Virtual Private Network
通信を暗号化した専用トンネルで安全につなぐしくみ。公衆Wi-Fiや在宅勤務で使う。
くわしい記事へ →SQLインジェクション(SQL Injection)ネットワーク・Web
入力欄に不正な命令を紛れ込ませDBを操作するWeb攻撃。代表的な脆弱性。
くわしい記事へ →XSS(クロスサイトスクリプティング)ネットワーク・Web
Webページに悪意のスクリプトを埋め込む攻撃。利用者の情報を盗む。
くわしい記事へ →DDoS攻撃(ディードス)ネットワーク・Web
大量のアクセスを浴びせてサービスを停止させる攻撃。
インシデント対応(Incident Response)組織・法制度
攻撃や事故が起きたときの検知・封じ込め・復旧・報告の一連の動き。CSIRTが担う。
くわしい記事へ →CSIRT(シーサート)組織・法制度
組織のセキュリティ事故対応チーム。平時の備えと有事の対応を行う。
くわしい記事へ →ゼロトラスト境界(—)組織・法制度
テレワーク時代に「社内=安全」が崩れたことで、組織の守り方がゼロトラストへ移行している。
くわしい記事へ →能動的サイバー防御(Active Cyber Defense)組織・法制度
攻撃を受ける前に脅威に対処する日本の新制度。2026年10月施行。基幹インフラに報告義務。
くわしい記事へ →セキュリティ人材不足(Talent Shortage)組織・法制度
深刻な課題。日本は情報処理安全確保支援士が2030年目標5万人に対しまだ届かず。
くわしい記事へ →情報セキュリティ10大脅威(IPA)組織・法制度
IPAが毎年公表する脅威ランキング。2026年は組織1位ランサムウェア、3位にAIリスクが初登場。
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